シーゲル教授が示したのは（この時間枠で見れば）弱気相場入りと同時にエントリーすることが確率的に正解だったということ。 言い換えれば、弱気相場入りしたからといって（確率的には）それを理由に売るべきでないということだろう。

ダモダラン教授は、Mag7がパンデミックやインフレ急騰など困難な時期に「信じられないほどの柔軟性を示し」逆に業績を伸ばし株価を上昇させた点を指摘。 過去1-2か月は「買いのチャンス」だったと話した。 ただし、教授のスタンスは銘柄ごとに異なっている。

そもそもダリオ氏は大きな超長期の債務サイクルと覇権国・基軸通貨のサイクルを重ね合わせて論じてきた。 歴史上何度も似たことが繰り返してきたというのが同氏の口癖だ。 貿易赤字や対外債務拡大は基軸通貨国の必然であり、世界経済成長のために必要でさえある。

ブリッジウォーター・アソシエイツが投資家向けメールで、トランプ政権がもくろむパラダイム・シフトを解説し、米国株への弱気スタンスを示唆している。 ブリッジウォーターが投資家に送ったメール（3人の共同CIO名）で、現状を説明している。

PIMCOのマーク・P・サイドナー氏らが 自社ウェブサイト （ 邦訳 ）で、トランプ関税が引き起こしつつある「米国の自業自得の結果」について解説している。

シーゲル教授が CNBC で21日、FRBは早期に利下げすべきと主張した。 《5年先から5年間のインフレ期待》やマネーサプライの伸びが落ち着いていることから、インフレ懸念より経済の方が重要との意見だ。

シーゲル教授は今も米国が起業家精神を尊び、それに資金を付け、新たなアイデアの追及を奨励し、世界中から優れた人材を引き付けていると指摘。 これら長い間『米国を偉大に』してきた状況は継続していると話す。

ダモダラン教授が Motley Fool で、世界経済のドライバーの変遷を語った。 教授は、米経済健闘の理由をテクノロジーと指摘し、米株式市場が（年初）世界の時価総額の半分を占めていた点を付言している。

かつて世界最大の債券ファンドPIMCOでCEO兼CIOを務めたエラリアン氏は、米債券市場が危うい状況にあると隠さなかった。 同氏は、高ボラティリティと機能不全を分けて考えている。

佐々木氏は従前どおり、円相場について長い目で見て下落方向を予想している。 佐々木氏は日米の関係について、注目がトランプ大統領の側に向けられるが、日本がどう反応するかが重要と話した。

一方、ウィルソン氏は、弱気材料として景気後退入りを挙げる。 たとえば、利上げやタームプレミアム拡大により、経済成長をともなわず長期金利が5%を超えるケースだ。 同氏によれば、市場は現在こちらに怯えている最中だという。

貨幣の価値の問題は米財政赤字の問題だ。 ダリオ氏は、米財政赤字をGDPの3%以下に下げないと、米国債の需給問題に直面し、「通常の景気後退より悪い」景気後退になると心配する。 背景には、これが世界の通貨システムの変遷に発展しうるからだ。