米国におけるソフト・データとハード・データの差の謎が深まっている： 今日発表のミシガン大学調査によれば、先行き期待の急落によって消費者心理が史上最低レベルに悪化し、かつ、短期・長期ともにインフレ期待が1991年にさかのぼるレベルまで上昇した。

シーゲル教授が示したのは（この時間枠で見れば）弱気相場入りと同時にエントリーすることが確率的に正解だったということ。 言い換えれば、弱気相場入りしたからといって（確率的には）それを理由に売るべきでないということだろう。

ダモダラン教授は、Mag7がパンデミックやインフレ急騰など困難な時期に「信じられないほどの柔軟性を示し」逆に業績を伸ばし株価を上昇させた点を指摘。 過去1-2か月は「買いのチャンス」だったと話した。 ただし、教授のスタンスは銘柄ごとに異なっている。

そもそもダリオ氏は大きな超長期の債務サイクルと覇権国・基軸通貨のサイクルを重ね合わせて論じてきた。 歴史上何度も似たことが繰り返してきたというのが同氏の口癖だ。 貿易赤字や対外債務拡大は基軸通貨国の必然であり、世界経済成長のために必要でさえある。

ブリッジウォーター・アソシエイツが投資家向けメールで、トランプ政権がもくろむパラダイム・シフトを解説し、米国株への弱気スタンスを示唆している。 ブリッジウォーターが投資家に送ったメール（3人の共同CIO名）で、現状を説明している。

PIMCOのマーク・P・サイドナー氏らが 自社ウェブサイト （ 邦訳 ）で、トランプ関税が引き起こしつつある「米国の自業自得の結果」について解説している。

シーゲル教授が CNBC で21日、FRBは早期に利下げすべきと主張した。 《5年先から5年間のインフレ期待》やマネーサプライの伸びが落ち着いていることから、インフレ懸念より経済の方が重要との意見だ。

シーゲル教授は今も米国が起業家精神を尊び、それに資金を付け、新たなアイデアの追及を奨励し、世界中から優れた人材を引き付けていると指摘。 これら長い間『米国を偉大に』してきた状況は継続していると話す。

ダモダラン教授が Motley Fool で、世界経済のドライバーの変遷を語った。 教授は、米経済健闘の理由をテクノロジーと指摘し、米株式市場が（年初）世界の時価総額の半分を占めていた点を付言している。

チャノス氏は以前からイェール大学ほかで金融詐欺の講義を受け持っている。 同氏は2020年、当時を「詐欺の黄金期」と名付けたが、事態はさらに悪化しているという。 チャノス氏は従来からの金融詐欺についての観察結果を繰り返した。

機関投資家としてのキャリアを卒業し、その後は莫大な資産で株式をさかんにトレードしているグロス氏も、政治に振り回される米市場に辟易しているようだ。 グロス氏さえこんなことを言うのだから、今回の混乱で米証券投資はずいぶんと人気を失ったのではないか。

佐々木氏は従前どおり、円相場について長い目で見て下落方向を予想している。 佐々木氏は日米の関係について、注目がトランプ大統領の側に向けられるが、日本がどう反応するかが重要と話した。