米国におけるソフト・データとハード・データの差の謎が深まっている： 今日発表のミシガン大学調査によれば、先行き期待の急落によって消費者心理が史上最低レベルに悪化し、かつ、短期・長期ともにインフレ期待が1991年にさかのぼるレベルまで上昇した。

シーゲル教授が示したのは（この時間枠で見れば）弱気相場入りと同時にエントリーすることが確率的に正解だったということ。 言い換えれば、弱気相場入りしたからといって（確率的には）それを理由に売るべきでないということだろう。

ダモダラン教授は、Mag7がパンデミックやインフレ急騰など困難な時期に「信じられないほどの柔軟性を示し」逆に業績を伸ばし株価を上昇させた点を指摘。 過去1-2か月は「買いのチャンス」だったと話した。 ただし、教授のスタンスは銘柄ごとに異なっている。

そもそもダリオ氏は大きな超長期の債務サイクルと覇権国・基軸通貨のサイクルを重ね合わせて論じてきた。 歴史上何度も似たことが繰り返してきたというのが同氏の口癖だ。 貿易赤字や対外債務拡大は基軸通貨国の必然であり、世界経済成長のために必要でさえある。

ブリッジウォーター・アソシエイツが投資家向けメールで、トランプ政権がもくろむパラダイム・シフトを解説し、米国株への弱気スタンスを示唆している。 ブリッジウォーターが投資家に送ったメール（3人の共同CIO名）で、現状を説明している。

PIMCOのマーク・P・サイドナー氏らが 自社ウェブサイト （ 邦訳 ）で、トランプ関税が引き起こしつつある「米国の自業自得の結果」について解説している。

シーゲル教授が CNBC で21日、FRBは早期に利下げすべきと主張した。 《5年先から5年間のインフレ期待》やマネーサプライの伸びが落ち着いていることから、インフレ懸念より経済の方が重要との意見だ。

一方、ウィルソン氏は、弱気材料として景気後退入りを挙げる。 たとえば、利上げやタームプレミアム拡大により、経済成長をともなわず長期金利が5%を超えるケースだ。 同氏によれば、市場は現在こちらに怯えている最中だという。